パナソニックの創始者、松下幸之助。創業から間もない若いころ、日本に不況の波が押し寄せた。松下は、“こんなときは、自分ひとりでも繁栄をもたらす方向に進まねば”と、あえて無理をして高級車を購入したという。
1946年には、世相を正し、皆が共に繁栄の道を歩む研究のためにPHP研究所を創立。
さらに21世紀の人材育成を目指し「松下政経塾」を開塾するなど、自社だけでなく社会全体の幸福と繁栄を願っての活動は、今も日本の繁栄の代名詞として輝き続けている。

600もの企業の設立・経営に携わり、「日本資本主義の父」と呼ばれる渋沢栄一。「私利を追わず公益を図る」という自論を貫き、財閥は作らず社会活動に尽力した。日本赤十字社や日本国際児童親善会など多くの団体の設立に携わり、関東大震災時は大震災善後会副会長として寄付金を集めた。
さらに商業教育や女子教育の必要性を訴え、日本女子大学校、東京女学館を設立。公共への奉仕が評価され、2度ノーベル平和賞の候補にも選ばれている。

日本初の林学博士、本多静六。質素倹約を旨として巨万の富を築いた本多は、その後ほぼすべての財産を慈善団体などに寄付した。
著書にある「慈善事業や公利公益に使うお金は自分も他人も幸福にする」を体現した本多は、特に教育、公共関係の発展を望み、秩父市に所有していた2,700ヘクタールの土地を奨学金制度の実施を条件に埼玉県に寄付。
「本多静六博士奨学金」はこれまで1800人以上が奨学生となり、今も多くの若者の勉強への熱意を助けている。

「鋼鉄王」として名高いカーネギー。利益のみを追求して富を独占していたが、自伝執筆により「資産を遺して死ぬのは不名誉である」と気付き、後半生を富の分配に捧げた。カーネギー・メロン大学やカーネギー・ホールのほか、世界に約3000カ所の図書館を建てるなど、貧しい者にただ与えるのではなく、努力する者を支援する形で慈善活動を展開。
結果的に“チャンスを生かし、勤勉に努力した人が成功する”というアメリカン・ドリームの支援者となった。